ここ数ヶ月間情報商材をやってみようと思って、色々探ってみました。
結果、愕然とするようなものばかりです。
レタースタイルのサイトは数年前から流行っているのですが、とても品が無いし、扱っているのは販売に過剰促進した内容文章です。
もったいぶらして、一番下の方に申し込み欄と簡単な支払方法と特定商取引表示の項目だけでした。
扱っている商材自体が少数なのか、1つのそのレタースタイルのサイトでは1つしか扱っていない。
出している本人はその商材によっぽど自信があるのかもしれません。
しかし、今この情報商材にも内職商法となるような違法行為が横行していると言う事実。
業者本人も大体が一般個人で、しかも法律に疎い人が後をたちません。なかば中国のインチキ商人かお前は?と言いたいくらいに、売れればいい、法律に引っかかっていなければ良いという感覚の持ち主の
多い事。
これでは真ともな情報を餌にしてこう言う輩が増殖するのが垣間見えた訳です。
商材の内容はアフィリエイトの集客アップなど謳っていますが、はっきり言って本やネットで調べて独自のノートを取ったほうが一番早いです。
なぜかと言うとSEO対策やSEM対策なんかはその手の本が詳しい。今では図解で出ているのもあるのでホンでも充分です。
そして極めつけは、情報商材通り作っていざサーバーにアップさせたらSEO対策したはずのグーグルから削除されていた。となる物が多い事です。
最近では楽天・ヤフー・グーグル・gooなど検索とオークションのサイトでも情報商材でのトラブルが問題視され、削除の対象となっているわけだから情報商材で手広くなんて出来ません。
又、クーリングオフのトラブルも増えていると聞きます。その手口はわざとクーリングオフの期間までは通信不能にしてサイトも意図的に削除してしまうと言うものです。
ここまでやってしまう輩がいると言う事は知らなかったでは済まされないものになります。訴訟問題になります。
サポートがあると謳っていながら問合せが出来ない。
サイトから問合せようとしても削除されていて繋がらない。
クーリングオフしようとメールで送信したがクーリングオフ後に返事のメールが来た。
以上のような症例があればあなたは内職商法の被害の可能性があります。一日でも消費者生活センターに通報する事です。
消費生活センターがこう言う苦情を言う事も大事jなのです。被害規模が大きい場合は弁護士1人でなく数人の弁護団による訴訟をおこす可能性があるからです。
一日でもこう言うインチキで紛い物の情報商材を売る輩の法の怖さを知らしめる事で、正統な情報商材が表れる日が来ることを信じましょう。
ただで出来るのは眉唾ものだと思うことです。旨い話は昔から裏があると言う事です。
元手ただのものを売るには、その品物が皆が既に知っていて誰もが買える物である事が前提中の大前提なのです。
何もないものをさもあるかのように販売すればそれは詐欺にあたります。
詐欺は軽犯罪でも重めの前科になり、地位も世間体も生活も一変させてしまいます。
そうならない為に、我々が少しでも基礎の知識をつけておくことが重要なのです。

